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地盤改良工事ってどんな工事?必要なケースや方法を解説

2023.03.05

コラム

家づくりにおいては、建物を建てる地盤の強さも非常に重要なポイントです。軟弱な地盤の上に家を建てても、安心して生活することはできません。そのため、地盤の強度に問題がある時は、「地盤改良工事」を行う必要があります。ここでは、地盤改良工事の基本的な内容について解説します。

【目次】
1.地盤改良工事とは?
2.地盤改良工事が必要なケース
3.地盤改良工事の種類
4.今回のまとめ

 

地盤改良工事とは?

地盤改良工事とは、建物の建設予定地の地盤に十分な強度がない場合に、改良を加えて補強する工事のことです。軟弱な地盤の上にそのまま建物を建てると、液状化現象や地盤沈下によって、家が傾いたり沈み込んだりするリスクがあります。地震にも弱く、最悪の場合は家が倒壊するおそれもあり、非常に危険です。そのため、建設工事をする際はまず「地盤調査」を行い、地盤の強度を確認します。
そして、軟弱地盤だと判明した場合は、地盤改良工事によって強度を高めるのです。かつては地盤調査や地盤改良をしなくてもよかった時代がありましたが、現在は建築基準法や品確法(住宅の品質確保の促進等に関する法律)の規定の影響で、建設前の地盤調査(+必要な場合の地盤改良工事)がほぼ必須になっています。

地盤改良工事が必要なケース

地盤改良工事が必要かどうかを判断するためのポイントは、大きく分けて2つあります。1つは前述したように、地盤調査の結果です。地盤調査の方法はいくつかありますが、一戸建ての場合は基本的に「SWS試験(旧スウェーデン式サウンディング試験)」が用いられます。SWS試験は、先端にスクリューが付いた鉄の棒を地面に立て、その上に重りを少しずつ載せながら地面にねじ込んでいく調査方法です。この重りの重量や棒の回転数をもとに、地盤の強さを示す「N値」を算出します。N値が一定のラインを下回った場合は、地耐力(建物の荷重に耐える力)が不足していると判断され、地盤改良工事を行うことになります。
そしてもう1つのポイントは、その土地の履歴です。たとえば、敷地が埋め立て地や盛り土である、過去に陥没や水害があったなど、総合的な情報から地盤が弱いと判断された場合は、やはり地盤改良工事を行うことになります。

地盤改良工事の種類

地盤改良工事には、大きく分けて3つの方法があり、地盤の強度に応じて使い分ける必要があります。それぞれの内容を簡単にご紹介します。

・表層改良工法

表層改良工法は、地面を掘削してセメント系凝固剤を混ぜ、地表周辺を固める工法です。軟弱地盤の深さが、地表から2m程度と比較的浅い場合に用いられます。

・柱状改良工法

柱状改良工法は、頑丈な地盤まで届く細長い穴を地面にいくつも掘り、セメント系凝固剤を流し込んで柱を作る工法です。要するに、数多くのコンクリートの柱によって家を支えるという仕組みで、主に軟弱地盤の深さが2m~8mの場合に採用されます。

・小口径鋼管杭工法

小口径鋼管杭工法は、頑丈な地盤まで鋼管を入れて建物を支える工法です。柱状改良工法よりもさらに強度が高く、地中30mまで対応できます。工期が1日~2日程度と短く、重機を搬入しにくい狭小地や変形地でも工事ができるといったメリットもありますが、費用は他の工法よりも高くなります。

今回のまとめ

地盤改良工事は、軟弱地盤の上に建物を建てる場合に必要不可欠な工事です。建設予定地の地盤が軟弱だと判明するケースは、決して珍しくありません。安心して住める家を作るためにも、信頼できる業者に相談して、地盤調査や地盤改良工事を適切に実施しましょう。