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一般的な住宅はどれくらいの規模の地震まで耐えることができるのか

2021.02.02

コラム


2021年3月11日で、あの東日本大震災から10年を迎えます。2月13日には、福島県と宮城県で震度6強の地震が発生したため、10年前の記憶が脳裏をよぎった方も多いでしょう。この機会に、自宅の耐震性能を見直しておきたいところです。そこで今回は、一般的な日本の住宅がどの程度の地震に耐えられるのかを解説します。

【目次】
1.古い住宅は耐震性能が低い可能性あり
2.新耐震基準を満たしていれば、大きな地震にも耐えられる
3.経年劣化で耐震性能が低下? 耐震診断を受けよう
4.今回のまとめ

 

古い住宅は耐震性能が低い可能性あり

住宅の地震への強さを見る上で参考になるのが、建築基準法によって定められた「耐震基準」です。耐震基準は、住宅に与えるべき最低限の耐震性であり、これを満たしていなければ家を建てることはできません。より地震に強い家を作ることはもちろんできますが、「一般的な住宅」の耐震性能を測るのであれば、耐震基準に目を向けるのが適切でしょう。耐震基準は何度か改正されていますが、1981年6月1日より前に建てられた住宅は、いわゆる「旧耐震基準」に基づいています。旧耐震基準が求める耐震性能は、震度5の地震で倒壊・崩壊しない程度の強さです。つまり、倒壊はしないもののダメージを受ける可能性はあり、震度6や7の地震に耐えることは想定されていません。阪神大震災や東日本大震災を経験した今となっては、かなり不安が残ります。

新耐震基準を満たしていれば、大きな地震にも耐えられる

1978年の宮城県沖地震をきっかけに、旧耐震基準では不十分だと判断され、1981年6月1日より施行されたのが「新耐震基準」です。これ以降に建てられた住宅の耐震性能は、すべて新耐震基準に基づいており、以下の強度を備えています。
・中規模(震度5強程度)の地震では、ほぼ損壊しない
・大規模(震度6~7程度)の地震では、倒壊・崩壊しない
阪神大震災や東日本大震災は震度7でしたから、新耐震基準を満たしていれば、このクラスの地震でも住宅が倒壊しないということになります。耐震性能は十分に高いといっていいでしょう。ちなみに、住宅性能表示制度や耐震診断で用いられる「耐震等級」では、新耐震基準を満たす性能を等級1としています。等級2は等級1の1.25倍、等級3は等級1の1.5倍の強さです。

経年劣化で耐震性能が低下? 耐震診断を受けよう

現在のお住まいが新耐震基準を満たしているなら、ひとまず最低限の耐震性能は備えています。しかし、それで安心できるとは限りません。ご自宅の経年劣化次第では、耐震性能が低下している可能性もあるからです。何しろ、新耐震基準の施行から、すでに40年が経過しています。当時の住宅が、今でも十分な耐久性を持っているという保証はありません。そこで、ご自宅の耐震性能が心配な時は、専門業者に耐震診断を依頼してみましょう。耐震性能を客観的に調べてもらえるため、このまま生活していても安心なのかどうかがわかります。構造や経年劣化による耐震性能の不足を指摘されたら、耐震リフォームを行うのがおすすめです。場合によっては、大規模なリノベーションや建て替えも検討してみましょう。

今回のまとめ

日本は今後も、何度となく大きな地震に見舞われると考えられます。これまで大きな地震が起きていない地域も例外ではありません。築年数の古い住宅なら、いまだに新耐震基準を満たしていない可能性もあります。ご自宅の耐震性能を改めて確認し、いつか来る大地震に備えてみてはいかがでしょうか。